商品通貨は資源価格より先に動くのか

目次

01

商品通貨が資源価格と結び付く理由

02

原油、鉄鉱石、金が伝わる経路

03

先行と遅行をどう確かめるか

04

連動を逆に読まないための注意点

商品通貨が資源価格と結び付く理由

商品通貨とは、資源や農産物の輸出が経済を支え、商品価格との連動が意識されやすい国の通貨です。代表例はカナダドル、豪ドル、ニュージーランドドルです。ただし、資源価格が上がれば通貨も必ず上がるという法則ではありません。

結び付きを考える軸が交易条件です。交易条件とは、輸出品の価格を輸入品の価格で割り、輸出によってどれだけの輸入品を得られるかを見る考え方です。輸出価格が輸入価格より大きく上がれば、輸出企業の収入や国内景気への期待を通じて通貨の評価に影響する可能性があります。

交易条件指数は、輸出価格指数を輸入価格指数で割り、100を掛けて求めます。 輸出価格指数は輸出品全体の価格変化をまとめた数値で、輸入価格指数は輸入品全体について同じ変化を示す数値です。

原油、鉄鉱石、金が伝わる経路

• カナダドルでは原油との関係が注目されます。カナダは産油国であり、原油高が輸出収入やエネルギー企業の収益を押し上げるとの見方が広がると、カナダドルの評価に波及する場合があります。一方、世界的な景気不安や米ドル高が強ければ、同じ方向へ動かないこともあります。
• 豪ドルでは鉄鉱石との結び付きが比較的重視されます。鉄鉱石価格は鉱業収入や貿易収支に影響しやすく。金も輸出品ですが、鉄鉱石とは取引規模や値動きの背景が異なるため、豪ドルへの影響を同じ強さで扱うことはできません。
• ニュージーランドドルと原油、鉄鉱石、金の関係は主に間接的です。ニュージーランドでは乳製品などの農産物輸出が重要であり、投資家が値動きの大きい資産を受け入れる姿勢を通じて、豪ドルや資源価格と似た動きになる場合があります。

資源価格の変化が企業収益、税収、設備投資へ届くまでには時間がかかります。これに対して為替市場は将来の変化を先に見込むため、統計で効果を確認する前に通貨が動くことがあります。反対に、輸出代金の受け取りなどが後から発生し、通貨への影響が遅れるケースもあります。

先行と遅行をどう確かめるか

先行とは一方が先に動くこと、遅行とは後から動くことです。調べる方法の一つに時差相関があります。これは商品価格と通貨の変化を時間方向にずらし、どの組み合わせで同じ方向へ動きやすかったかを相関係数で測る方法です。

相関係数は二つの数値の動きがどれほど似ているかを示します。ただし、高い数値でも原因と結果までは証明できません。確認するときは次の条件をそろえます。

• 商品価格と為替レートを日次または週次など同じ間隔にします。
• 価格水準を直接比べず、それぞれの変化率を計算します。
• 同じ期間だけでなく、一期間ずつ前後にずらして比較します。
• 短い期間だけで判断せず、連動が弱まった局面も分けて見ます。

以下は仮定による理論演示であり、現実の売買を指示するものではありません。 輸出価格指数が100から110へ上がって10％高、輸入価格指数が100から102へ上がって2％高になったとします。交易条件指数は110を102で割って100を掛けるため107.84となり、基準の100から7.84％改善した計算です。

提供された豪ドル米ドルの参考値0.701803を0.7020に丸め、仮に数週間後に0.7160へ変化したとします。変化率は0.7160を0.7020で割り、1を引くため約1.99％高です。豪ドル米ドルでは0.0001の値幅を1pipsと数えるので、値幅は140pipsですが、数値が同じ方向へ動いただけでは因果関係を断定できません。

仮定による計算例であり、因果関係を示すものではありません。

連動を逆に読まないための注意点

• 米ドルカナダドルの下落は、一般にカナダドル高を意味します。通貨ペアは左側の通貨を右側の通貨で表すため、チャートの上下だけを見ると原油との関係を逆に読むおそれがあります。
• 金価格の上昇が豪ドル高へ直結するとは限りません。金が不安時の資金の受け皿として買われる一方、豪ドルが世界景気への警戒から弱くなる組み合わせもあり得ます。
• ニュージーランドドルを原油通貨や鉄鉱石通貨とみなすのは単純化しすぎです。主要輸出品による直接経路と、世界景気を介する間接経路を分ける必要があります。
• 金利差も連動を変えます。金利差とは二つの国の金利水準の違いで、各国の中央銀行が定める基準的な金利への予想が変わると、資源価格と異なる方向へ通貨が動くことがあります。

商品通貨という分類は、資源価格、交易条件、景気予想が為替へ伝わる経路を整理するための枠組みです。先行、遅行、同時反応を区別する助けにはなりますが、将来の方向や個別の売買判断を示すものではありません。